ブラック企業を退職する時の心構えと準備

ブラック企業で働いてるけど、いざやめようとするとどんな心構えと準備をしておけばいいのだろう?

当記事の内容

・ブラック企業を退職する時の心構えと準備
・転職先を見つけてから仕事を辞めよう

ブラック企業に勤務して、完全社畜モードに陥っている場合でも、いつか目が覚め辞める決心をする日がくるかもしれません。

そんな時にだいたい目の前に立ちはだかるのが上司や同僚の存在です。

ブラック企業を退職する時の心構えと準備

会社が引き留め・慰留してくる場合も無視しましょう。

私の場合もそうだったのですが、ブラック企業であっても、いざ会社を辞めるって切り出すと引き留めてきます。
その最初の引き留め役は直属の上司なのですが、何故か部下が辞めた場合に、その上司の評価が下がります。

ブラック企業では、会社の体制に不備があるるにもかからわず、なぜか管理が行き届いてないなどの理由で評価が
下がる場合が結構あります。

そして、引き留める場合でも

1:後任が見つかるまで

2:給料を上げるから

3:貴方は必要な人材だ

4:引継ぎちゃんとしないで辞めたら賠償だぞ

などと言ってくる場合があるかと思いますが、

まず、

1番目の「後任が見つかるまで」ですが、これは会社がそもそも採用マネージメントをできていないです。あらかじめ離職者が出ても大丈夫なように余裕をもった採用ができていないことがむしろ問題です。

2番目の給料についてはそのままうやむやにされる可能性が大きいです。
同期で、給料上げるって慰留されてそのまま在籍した人がいますが、結局給料は上がりませんでした。

3番目の「必要な人材だ」についてですが、そもそも人材を大事だと思っている企業であればブラックな仕事環境になることはありません。仮に慰留されて残ったとしても、最初のほうは良くても結局同じような労働を強いられることになりかねません。

最後の「引継ぎしないで・・・」の部分ですが、、
もそも、退職の自由が、憲法22条1項(職業選択の自由)で保障されており、就業規則で、退職について使用者の許可を必要とするような規定は無効となっています。

仮に常識の範囲内で引継ぎをしてれば、賠償されることはありません。また引継ぎが不十分の場合でも、立証は会社側がしなくてはならず、更に一切の引継ぎをしなかった場合でも、「引継ぎなし」と「損害」の因果関係については、同様に会社側に立証責任があり、これは中々困難なことであるので会社側が賠償を請求してくることはまずないでしょう。

なにはともあれ、会社の言いなりになるのって悔しくないですか!?

同僚や仕事仲間に対する気遣いは無用気!

よく辞めると同僚の仕事負担が増えて辞めにくいなどという声もききますが、これも気にする必要はありません。

そもそもその同僚と仕事の送別会などという会社寄りのイベント以外で頻繁に会いますか?
頻繁に行ってたと言ってもランチくらいでしょう。

これって、たまたま同じクラスだから、もしくは近所だから友達になる小中高の友達と何ら変わりません。
結局、小中高の友達がそうであったように、会社を辞めたらほぼ疎遠になるくらいの関係でしかないのです。

これが大企業で超絶ホワイトならまだしもという感じではありますが、私のいたブラック企業に勤めてる人は他人を助けようとか、フォローしようとする人はほとんどいませんでした。

考えてみてください、毎日過酷なノルマや過重労働により疲弊させられている人にそんな余裕は絶対にないです。
仮に余裕があったとしたら、サボっているか、よっぽどのお人好しです。

そんなドライな関係になりがちな間柄であれば退職とともに切ってしまって構いませんし、元同僚も退職後も仲良くしたいなど思ってる人のほうが少ないでしょう。

会社の外にでれば、趣味など深いレベルで通じ合える友達は絶対にできるので、そういう友達ができた時は大事にしてくださいね。

会社の組織運用の仕方に問題あり!

先の「後任が・・・」「引継ぎが・・・」の部分もそうなのですが、そもそも会社はそういった急な離職があった場合でも対応できるような組織運営をしておかなければなりません。

その組織運営は何かといえば、「ある程度の余裕をもった人員配置」や「離職しにくい仕事環境の構築」、「マニュアルなどでのノウハウの共有」です。

結局、人が辞めたら業務が立ちいかなくなるのって人員に余裕がなく、ノウハウの共有がされてない言うなれば属人的になっていることがほとんどなのです。

上記のツイートは派遣社員の例ですが、正社員の場合も同じく結局、仕事が属人的でブラックな環境で離職・退職が進むと、他の正社員に負担が増して、その負の連鎖でより会社がブラックになっていくわけです。

これって結局誰の責任だと思います?
すべての責任は、社長含めた上層部の無能さに帰結します!
こういったブラック企業の経営者は自身もノルマがきつい過重労働なブラックな会社にいたため、その時の知見でしか考えられず、結局社員を使い捨てるような会社運営しかできないのです。

退職願いではなく、退職宣言をしよう!

慣例的にある「退職願い」を出すという行為に象徴されているのですが、これって従業員の退職のお願いに対して、会社側が承諾をするという会社本位の構図になってしまっています。

しかしながら、日本国憲法18条は奴隷的拘束を禁止、22条では職業選択の自由を提唱しているように、退職することは権利なので、その意思表示は退職願いではなく退職を宣言する「退職届」でいいのです。

就業規則で、3ヵ月とか6ヵ月の期限を設けいる場合もありますが、これも無視していいです。

期間の定めのない雇用契約の場合、ほとんどの人は月給制だと思うので退職届の提出は退職する日の2週間前までに出せば問題ないとされています。
※年俸制で、6ヵ月以上の期間によって給料を定めた場合は、3ヶ月前までに退職を申し入れることで、退職が可能になります。

転職先を見つけてから仕事を辞めよう

次の仕事が見つかっていない場合、将来が不透明なことからついつい慰留にのってしまったり、強気に退職交渉ができないこともあるかもしれません。

そもそもブラック企業って、他に仕事が見つかりにくい人が来ることが多いので、そういった次の転職先に不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

しかし、そういった方も他にもっといい会社があることを知らないだけの可能性もあります。

最近では転職サイトでも口コミなどでブラック企業が可視化されている場合があり、そもそもブラックな会社で評価が落ちる会社は掲載していない場合が多く、そういった意味でブラック企業が口コミメインの求人サイトには載っていない可能性が高いのです。

どんな人材でもその環境が合ってなければ、能力が発揮できません。現に、ブラック企業を抜け出して、次の職場で活躍してい元同僚も多くいます。

次の仕事がないからと、諦めるのではなくまずは探す努力をしてみる。そこが第一歩ではないでしょうか。

下記にブラック企業を排除した転職サービスをまとめてあるのでご一読ください。

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